デルタ電子株式会社（代表者：柯 進興、以下「デルタ電子」）と、東日本旅客鉄道株式会社（代表取締役社長：深澤 祐二、以下「JR東日本」）は、デルタ電子が提供するEV充電アプリサービス「EZQC」を利用する際に、JR東日本が発行するSuicaで本人認証を可能とするサービスを業界で初めて実施します。
両社は、EV充電の利便性向上を通じ、環境に配慮した移動社会を目指すことで、SDGsの達成に貢献してまいります。
１．サービス概要
・デルタ電子が提供するEV充電アプリサービス「EZQC」とSuicaの認証機能を組み合わせることで、簡単・スピーディにEV充電を利用できる新しいサービスです。
・日頃お使いいただいているSuicaのIDを「EZQC」アプリから登録し、事前に充電クレジットを購入すると、充電器にSuicaをタッチするだけで充電が可能となります。
＜ご利用イメージ＞
２．ご利用方法
（１）「EZQC」アプリをインストール
デルタ電子が提供するスマートフォン用アプリ「EZQC」をインストールします。
（２）Suicaを登録（初回のみ）
「EZQC」アプリのリンクからSuicaのIDを登録します。
（３）充電クレジットの購入
クレジットカード、PayPay又はApple Payで、事前に充電クレジットを購入します。
※使用者の氏名や住所などの個人情報の登録は必要ありません
※Suicaでの購入はできません
（４）充電器にSuicaをタッチして充電開始
現地の充電器にSuicaをタッチするだけで、充電クレジットの購入範囲で充電ができます。
（５）充電完了
充電完了通知がスマートフォンに届きます。
３．サービスの特長
（１）安全・安心
SuicaのIDの登録にあたっては、JR東日本が提供する「Suica認証情報提供サービス」の活用により、SuicaのIDの安全な管理に配慮した仕組みを実現しています。
（２）便利
SuicaのIDを登録し、事前に充電クレジットを購入することで、「EZQC」アプリを開かなくてもSuicaをタッチするだけですぐに充電が可能です。
※登録・年会費無料
※モバイルSuicaもご登録いただけます
（３）スピーディー
専用カードを用意する必要が無く、お手持ちのSuicaですぐにご利用いただけます。
４．サービス開始時期
2021年11月19日（金）
５．サービス導入1号店について
横浜山下町にある次世代型EV充電ステーションに導入いたします。今後、全国に拡大を検討してまいります。
施設名：Delta EV Charging Station (Yokohama)
所在地：神奈川県横浜市中区山下町193-1山下町コミュニティビル1階
ホームページ：
https://evstation-yokohama.ezqc.jp/
６．「EZQC」について
・サービス紹介サイト：
https://ezqc.jp/
・問合せ先：デルタ電子株式会社 e-Mobility & EVS Division
【e-mail】
jpev@deltaww.com
※「Suica」・「モバイルSuica」は、東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。
※ Apple及びAppleのロゴ、Apple Pay及びApple Payのロゴは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。
※「PayPay」および「PayPayロゴ」は、Ｚホールディングス株式会社の登録商標です。
※「VISA」および「VISAロゴ」は、ビザ インタ―ナショナルサ―ビスアソシエイションの登録商標です。
※「Mastercard」および「Mastercardロゴ」は、マスターカードインターナシヨナルインコーポレイテツドの登録商標です。
※「JCB」および「JCBロゴ」は、株式会社ジェーシービーの登録商標です。
※「AMERICAN EXPRESS」および「AMERICAN EXPRESSロゴ」は、アメリカンエキスプレスの登録商標です。
※「Diners Club International」および「Diners Club Internationalロゴ」は、ダイナ―ス・クラブの登録商標です。
本件プレスリリースは、ときわクラブ、丸の内記者クラブ、ＪＲ記者クラブ、国土交通記者会、
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【報道機関お問合せ先】
東日本旅客鉄道株式会社 広報部 報道グループ TEL 03-5334-1300
デルタ電子株式会社 マーケティング課 TEL 03-5733-1513
e-mail jpmarketing@deltaww.com
■デルタグループについて
デルタグループは世界有数のスイッチング電源、冷却ファンメーカーであり、またパワーマネジメント、電子部品、ディスプレイ、FA、ネットワークから再生可能エネルギーソリューションまで広範に渡る機器とサービスを提供しております。1971年に台湾で創業し、現在では世界各地に営業拠点と製造拠点を擁しております。
■東日本旅客鉄道株式会社について
JR 東日本は、グループ経営ビジョン「変革 2027」において「ヒト（すべての人）の生活における『豊かさ』を起点とした社会への新たな価値の提供」を目指しております。移動のシームレス化と多様なサービスのワンストップ化により、お客さまが 24 時間、あらゆる生活シーンで最適な手段を組合せて移動・購入・決済などのサービスを利用できる環境を実現していきます。