with the Highest Scores in the Global Electronic Equipment Industry
～2030年までに100%再生エネルギーによる事業運営を目標～
各分野の省エネ、駆動システム、設備管理制御システム、 可視化と監視、ロボットステーション、電力品質管理や産業自動化などのソリューションを提供。
建物をよりエネルギー節約し、効率的にし、ユーザの自律性を改善し、建物の快適さ、利便性、および安全性を向上させるための、統合された建物管理プラットフォームを提供。
信頼性、柔軟性が高く、管理が容易で且つ効率的にカスタマイズされながら、25% 以上のエネルギーの節約が可能なデータセンターの構築をサポートを提供。
33.4% 以上の省エネが可能な電源ソリューションを無線基地局（BTS）用に提供しているほか、太陽光発電、風力発電、ディーゼル発電、燃料電池等と組み合わせを提供。
世界をリードする発電、蓄電、エネルギー管理技術を持ってお客様のニーズに応え、最適な再生可能エネルギーシステムを提供。
屋内/ 屋外型高解像LED ディスプレイ、高解像度プロジェクター、映像配信制御システムなどのディスプレイやインタラクティブテクノロジーを提供。
デルタ電子では、電力変換及び電源管理の技術を応用し、家庭用AC 充電器、DC 急速充電器等の各国認証をクリアした安全性の高い製品を提供。
2026/10/26
デルタ電子株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：華 健豪）は、このたび一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）が運営する「ZEBプランナー」に登録されたことをお知らせいたします。 2050年カーボンニュートラルの実現に向け、建築物の省エネルギー化・脱炭素化は企業や自治体にとって重要な経営課題となっています。その中でZEB（Net Zero Energy Building）は、快適な室内環境を維持しながら建物のエネルギー消費を大幅に削減する取り組みとして注目されています。 デルタ電子は、長年培ってきた電力変換技術とエネルギーマネジメント技術を活かし、お客様の建物に最適なZEBソリューションを提供しています。 今回のZEBプランナー登録により、建築物の企画・構想段階から、省エネルギー設計、設備選定、エネルギーマネジメント、さらには運用・改善まで、ワンストップでお客様のZEB化を支援してまいります。 デルタ電子のZEBソリューションは、空調設備、ビルエネルギーマネジメントシステム（BEMS）、太陽光発電（PV）、蓄電システム（ESS）、パワーコンディショニング
2026/10/14
デルタ電子株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：華 健豪、以下「デルタ電子」）は、アルプスアルパイン株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：泉 英男、以下「アルプスアルパイン」）と、アルプスアルパイングループのグローバル工場拠点におけるエネルギーマネジメントの高度化および脱炭素化の推進に向けた協業を開始しました。 本協業では、無錫アルプス電子有限公司（以下、無錫アルプス）（无锡阿尔卑斯电子有限公司）を先行拠点として、省エネ診断および共創エネルギーワークショップを実施し、29件の省エネルギー施策を特定しました。このうち、2026年度中に着手可能な12件の施策について、アルプスアルパインとデルタ電子が協働して実行を進めます。12件すべてを実施した場合、年間約4,370MWhのエネルギー使用量削減を見込んでいます。 今後は、省エネルギー施策の実行とエネルギーマネジメントプラットフォーム「EnergiQ」の活用を通じて、無錫アルプスを脱炭素モデル工場とすることを目指します。さらに、2026年度中に日本国内の工場でも省エネ診断および共創エネルギーワークショップを実施し、グ
2026/10/05
電源およびスマートグリーンソリューションのグローバルリーダーであるデルタ電子（Delta Electronics, Inc.）は本日、よりスマートで安全かつ効率的な次世代自動運転システムの開発を加速するため、NVIDIAとの協業を発表しました。本協業では、デルタ電子の自動車向けエネルギーマネジメント、xEVパワートレインシステム、車載高性能コンピューティング（HPC）、およびシステムインテグレーションにおける豊富な知見と、NVIDIA HyperionおよびNVIDIA Halos安全システムを組み合わせ、自動運転技術の高度化を推進します。 NVIDIA Hyperionは、レベル4自動運転車およびロボタクシー向けのリファレンスセンサー・コンピューティングプラットフォームです。2基のNVIDIA DRIVE AGX ThorとNVIDIA Halos安全システムを統合することで、安全性を確保しながら量産対応可能な自動運転システムの開発を加速します。 デルタ電子モビリティ事業 執行役員副総裁のJames Tang（唐修平）は次のように述べています。「自動運転の実現には
2026/09/11
このたびの「令和8年熊本地震」によりお亡くなりになられた方々に謹んで哀悼の意を表しますとともに、被災された皆さま、ならびにそのご家族の皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。 デルタ電子株式会社（本社：東京都港区、代表者：華 健豪）は、被災された方々への支援および被災地域の復旧・復興に役立てていただくため、デルタ電子グループとして熊本県へ1,000万円の義援金を寄付することを決定しましたので、お知らせいたします。 デルタ電子グループ一同、被災された皆様の安全と、被災地域の一日も早い復旧・復興を心よりお祈り申し上げます。 寄付の概要 ・ 寄付金額： 1,000万円 ・ 寄付先： 熊本県 ・ 寄付目的： 被災者支援および被災地域の復旧・復興支援 デルタグループは世界有数のスイッチング電源、冷却ファンメーカーであり、またパワーマネジメント、電子部品、ディスプレイ、FA、ネットワークから再生可能エネルギーソリューションまで広範に渡る機器とサービスを提供しております。1971年に台湾で創業し、現在では世界各地に営業拠点と製造拠点を擁しております。
2026/08/19
デルタ電子株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：華 健豪）は、このたびGreat Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）が実施する「働きがい認定企業（Certified™）」に認定されましたので、お知らせいたします。 「働きがい認定企業」は、世界約150か国で企業文化の調査・分析を行うGreat Place To Work®が、社員へのアンケート結果を基に、「働きがい」の水準が一定基準を満たした企業を認定する制度です。 当社は、「Smarter. Greener. Together.」のブランドステートメントのもと、エネルギー効率の高いソリューションを通じて持続可能な社会の実現に取り組むとともに、社員一人ひとりが安心して挑戦し、成長できる職場づくりを重要な経営課題の一つとして位置付けています。 今回の認定において、社員アンケートで特に高く評価された「働きがいTOP3」は以下のとおりです。 1．労働環境が安全・衛生的である 2．会社への貢献実感が高い 3．休暇がとりやすい 社員同
2026/08/04
デルタ電子株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：華健豪、以下「デルタ電子」）は、株式会社ミライト・ワン（本社：東京都港区、代表取締役社長：菅原英宗、以下「ミライト・ワン」）が設置した20ft水冷コンテナ型データセンターに、当社のLiquid-to-Air Coolant Distribution Unit（LTA CDU、液対空気式冷却装置、通称：Air Assisted Liquid Cooling（AALC））が採用されたことをお知らせします。 本件は、デルタ電子のLTA CDUを採用した日本国内初(※)のデータセンターとなります。 近年、生成AIの急速な普及に伴い、高性能GPUサーバーの導入が世界的に加速しています。一方で、GPUの高性能化に伴う発熱量の増加により、従来の空冷方式では十分な冷却性能やエネルギー効率の確保が難しくなっており、液体冷却技術への移行がデータセンター業界における重要な課題となっています。 デルタ電子のLTA CDU は、GPUなどの高発熱デバイスを液体で直接冷却しながら、内蔵した熱交換器により既存の空調設備を活用して冷却する液対空気式冷
2026/07/31
デルタグループは7月15日、車載用ワイヤレス充電モジュールの開発プロセスが、第三者認証機関であるTÜV NORD TaiwanによるASPICE CL2（Capability Level 2）評価を達成したことを発表し、これを記念するセレモニーを開催しました。ASPICE（Automotive SPICE：Automotive System Process Improvement and Capability dEtermination）は、自動車向け電子機器およびシステム・ソフトウェアの開発プロセスを評価する国際的な基準です。CL2は、企業が測定可能かつ管理された、継続的な改善が可能なシステムおよびソフトウェア開発プロセスを確立していることを示します。今回の評価達成により、デルタの車載用ワイヤレス充電製品の開発において、グローバル自動車メーカーの要求に応える厳格な品質管理体制と技術力を備えていることが示されました。 TÜV NORD Taiwan工業サービス部の副総経理 黄嬿曲氏は、セレモニーで次のように述べました。 「電気自動車や自動運転技術が急速に発展
2026/07/15
デルタ電子株式会社（本社：東京都港区、代表者：華 健豪）は、系統および需要家向けオールインワン蓄電システム「Cシリーズ」、ならびにパワーコンバージョンシステム「PCS3000」が、独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）が運営するセキュリティ要件適合評価及びラベリング制度「JC-STAR（Japan Cyber-Security Technical Assessment Requirements）」のレベル1（★1）認証を取得したことをお知らせします。 本認証の取得により、Cシリーズ、ならびにPCS3000において、日本国内のサイバーセキュリティ要件を満たし、事業者様・需要家様に一層安心してご使用いただける製品となりました。 蓄電システム・制御システム・運用ソフトウェアを統合した本ソリューションは、構成要素全体でセキュリティ要件適合を確認できる体制を整えています。 ■ 認証取得の意義― 2027年4月以降の系統連系要件を先取り 電力広域的運営推進機関(OCCTO) グリッドコード検討会(第21回)において、2027年4月以降に新規に系統に接続される太陽光発電及び蓄電
2026/06/03
世界有数のパワーマネジメント・ソリューションプロバイダーであるデルタ電子株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：華 健豪、以下「デルタ電子」）は、この度一般社団法人 日本経済団体連合会（以下、「経団連」）に入会いたしましたのでお知らせいたします。 デルタ電子は「より良い明日のために、革新的かつクリーンで高効率なエネルギーソリューションを提供する」というミッションのもと、グローバルで培った技術力を活かし、日本国内においてもカーボンニュートラルの達成や持続可能な社会の実現に貢献してまいります。 ■ 入会の背景と目的 現在、日本社会はカーボンニュートラルの実現や労働人口減少に伴う生産性向上など、大きな転換期を迎えています。 このような大きな転換期において、デルタ電子は、以下の4つの注力領域におけるサステナブルなソリューションや強みあるコンサルティング～EPCやO&Mも含めたバリューチェーンの提供を通じて、企業や地域の脱炭素化、運営効率の最大化、そして投資対効果（ROI）の向上に寄与することを目指しています。 1. エネルギーインフラ（マイクログリッ
デルタは創業以来「より良い明日のために、革新的かつクリーンで高効率なエネルギーソリューションを提供します」という企業理念を基に、国際的な取り組みと積極的に連携しています。良き企業市民としてさまざまな事業分野およびバリューチェーンを通して、経済、環境、社会に貢献し、持続可能な発展を促進することより、より良い社会の実現に向けて広く貢献していきます。
Since 2020, China has been actively working towards achieving carbon peaking by 2030 and carbon neutrality by 2060 after establishing the “Dual Carbon” goals. A growing number of local businesses are taking proactive measures to promote the green and low-carbon transformation of production and lifestyle, thereby contributing to the harmonious coexistence of humans and nature in the process of modernization.
According to the Asia Pacific Embodied Carbon Primer, “embodied carbon” from buildings accounts for about 11% of global carbon emissions, and the carbon emissions generated before new buildings are occupied account for half of their carbon footprint. Operational carbon refers to the energy-related carbon emissions produced from the operation of a building, while embodied carbon refers to the carbon emissions generated throughout the entire lifecycle of a building, including building materials, construction, and demolition stages.
今年デルタグループは創業50周年を迎えました。 弊社は「持続可能な保全と生命の育み」をテーマに、一連の活動を続けています。「持続可能な保全」とは、エネルギーを大切にすることです。また「生命の育み」とは、エコロジーと環境を重視しながら、次世代のために素晴らしい未来を残すことです。 この特別展には、8つのエリアがあります。ぜひご覧ください。
環境問題への関心から、EVやPHVなどの次世代自動車への注目が高まるなか、利便性とサービスの持続性向上を目的として、出光のサービスステーション跡地を活用し、駐車場とデルタ電子のEV充電器をセットで提供する実証実験を開始いたしました。 お客様が車を停めてEV充電をしている間にカフェで快適な時間を過ごせたり、周辺施設の利用を可能にすることで、新たな顧客体験の創出に取り組みます。
デルタ電子・赤穂エナジーパークには、185台のデルタ分散型パワーコンディショナと4.8MWの太陽電池モジュールが設置されています。 標高差70mの丘陵を削らず、あえて波打つ地形を残したまま太陽電池アレイを配置。土地環境や風景の維持、そして、マルチストリング分散型パワーコンディショナの設置フレキシブリティについての実証試験を目的としています。